医師1人あたりの売上は診療科でこんなに違う——それでも給与はほぼ一律の謎

2026年9月15日2026年9月24日

きっかけは、海外の医師と話す機会があったことだった。「診療科が違っても給料がほとんど同じなんて、あり得ないよ。どういうこと?」——そう驚かれて、こちらも改めて考えさせられた。言われてみれば、心臓血管外科医も、精神科医も、病院にもたらす収益は大きく違うはずなのに、日本では給与にほとんど差がない。これは本当に「普通」のことなのだろうか。そこで今回、AIに頼んで、日本の診療科別「医師1人あたりの売上」と「病院に残る利益」を、公表されている統計をもとに試算してもらった。あわせてアメリカの診療科別年収データも並べてもらい、日本の医師給与が診療科にかかわらずほぼ一律であることの是非について、個人的な意見も書いてみたい。

※本稿の「診療科別の医師1人あたり売上・利益」は、公的統計に基づく実在の平均値(後述)を土台にしつつ、診療科ごとの相対的な収益力の差を、材料価格基準や診療報酬の一般的な知識をもとにAIに試算してもらったモデルである。日本には「診療科別・医師1人あたりの利益」を公式に集計した統計は存在しない(この点は本文でも詳しく触れる)。あくまで目安として読んでいただきたい。

まず土台となる「本物の数字」——医師1人あたり年間診療収入は約1.2億円

全国公私病院連盟と日本病院会が毎年行っている「病院運営実態分析調査」には、実際に「医師1人1日当たり診療収入」という指標がある。2021年度の調査では、DPC対象病院で入院分が1日あたり約211,000円、外来分が約113,000円、合計で約324,000円^[1]。これを年間(稼働日ベース)に換算すると、病院全体・全診療科を平均した「医師1人あたり年間診療収入」は、おおよそ1.2億円前後になる。DPC非対象病院ではやや高く、1.3億円台という数字も出ている。まずはこれを全体の物差しとして押さえておきたい。

診療科によって、ここまで収益力が違う

同じ調査には診療科別のデータもあり、「入院患者1人1日あたり診療収入」で見ると、DPC病院では心臓血管外科が約167,600円で最も高く、精神科は約23,100円と、7倍以上の開きがある^[2]。外来では呼吸器内科・呼吸器外科・消化器外科が上位、リハビリテーション科・麻酔科・精神科が下位という結果だった。これは「患者1人・1日あたり」の数字であって「医師1人あたり」の数字とは分母が違うため単純比較はできないが、診療科によって収益構造に非常に大きな差があること自体は、公的な調査からもはっきり読み取れる。

この相対的な差と、先ほどの「全診療科平均・約1.2億円」を土台に、医師1人あたりの年間診療収入を診療科クラスターごとに試算し直してもらったのが、以下の数字だ(いずれもAIによる試算であり、最初にざっくり出してもらった「心臓血管外科3億円超」のような数字は、公的統計の土台と照らし合わせると実態よりかなり高く出すぎていたため、修正してもらっている)。

手術・カテーテル系(心臓血管外科、整形外科、循環器内科):年間約1.5億〜2.2億円
一般手術系(消化器外科、呼吸器外科、泌尿器科):年間約1.2億〜1.7億円
内視鏡・検査系内科(消化器内科):年間約1.1億〜1.5億円
管理系内科(呼吸器内科、血液内科、腎臓内科):年間約0.9億〜1.3億円(人工透析を多く抱える腎臓内科は、患者の通院頻度が高いためやや上振れしやすい)
外来・対話中心系(小児科、精神科、一般内科、糖尿病内科):年間約0.6億〜0.9億円

図1 — 全診療科平均(約1.2億円)を土台に、公表されている相対的な収益差から試算し直した中央値。最初の粗い試算より控えめな数字になっている

材料費という「原価」——売上が大きい科ほど儲かるわけではない

ここからが本題だ。同じ調査によれば、病院全体で見た材料費比率(医業収益に占める材料費の割合)は約28.7%で、このうち薬剤費が17.4ポイントを占める^[1]。ただしこれは全診療科を合算した病院全体の数字で、診療科別の材料費比率を公式に集計した統計は見当たらなかった。そこで、公開されている特定保険医療材料価格基準^[3]から、代表的な医療材料の価格帯を確認してみる。

冠動脈ステント:1本あたり約15万〜35万円(1手技で複数本使うことも多い)
人工股関節・人工膝関節のインプラント一式:約50万〜90万円以上
脊椎固定用スクリュー等のインストゥルメンテーション:1例で100万円を超えることも

これに対して、内視鏡検査・治療(消化器内科のESDやポリープ切除など)は、使用する処置具のコストが手術系に比べて相対的に低く、内視鏡本体は消耗品ではなく設備投資(減価償却)として扱われる。つまり同じ「原価」でも中身がまったく違う。手術・カテーテル系は売上が大きい一方で材料費もかさみ、内視鏡・検査系内科は売上の割に材料費が軽いため、粗利益率で見ると健闘する、という構造になりやすい。

以上を踏まえ、図1の売上試算から、医師本人の年収+法定福利費(直接人件費として一律2,000万円と仮定)と、診療科クラスターごとに見積もった材料費を差し引いた「病院に残る取り分」を試算すると、次のようになる。

手術・カテーテル系:材料費比率35〜45%と仮定 → 病院取り分約2,500万〜4,500万円
一般手術系:材料費比率20〜32%と仮定 → 病院取り分約2,800万〜4,200万円
内視鏡・検査系内科:材料費比率12〜20%と仮定 → 病院取り分約2,800万〜3,800万円
管理系内科:材料費比率18〜35%と仮定 → 病院取り分約1,500万〜2,800万円
外来・対話中心系:材料費比率5〜15%と仮定 → 病院取り分約400万〜1,300万円

売上の順位と、病院に残る利益の順位が必ずしも一致しないのがポイントだ。特に内視鏡・検査系内科は、売上こそ手術系に及ばないものの、原価の軽さで見劣りしない水準まで利益を積み上げている。

所感

ここまでの試算には、正直に言うと大きな限界がある。日本の病院経営では「診療科別収支」までは一般的な管理会計の対象になっていても、「医師1人あたりの利益」を公式に計算している病院はほとんどない。しかも、過去に厚労省が診療科別の部門別収支を調べようとした調査では、リハビリテーション科の医師1人あたり入院収益が全診療科で最も高く出てしまうという奇妙な結果が出たことがある^[4]。これはリハビリ医が優秀だからではなく、日本の病院では入院患者に「主治医」を1人だけ登録する慣習があり、実際には他科が稼いでいる収益がリハビリ科の主治医に付け替えられてしまう、という統計上のクセによるものだ。「医師1人あたりの売上」という切り口自体、扱いには注意が必要な数字だということは、正直に書いておきたい。

アメリカでは、科によって年収が2〜4倍違う

視点を変えて、アメリカの診療科別医師年収を見てみる。2026年発表のMedscape・Doximityの医師報酬調査によれば、代表的な診療科の平均年収(ボーナス込み)はおおよそ次の通りだ^[5]^[6]。カッコ内は2026年9月時点のレート(1ドル=約153.6円)で換算した日本円の目安^[12]。

脳神経外科:約829,000ドル(約1億2,740万円、Doximity・全科中最高)/整形外科:約611,000ドル(約9,380万円、Medscape)
循環器内科:約575,000〜605,000ドル(約8,830万〜9,290万円)
消化器内科:約530,000〜531,000ドル(約8,140万〜8,160万円)
一般外科:約442,000〜501,000ドル(約6,790万〜7,700万円)
血液・腫瘍内科:約446,000〜520,000ドル(約6,860万〜7,980万円)
呼吸器内科:約395,000〜441,000ドル(約6,070万〜6,780万円)
腎臓内科:約359,000〜386,000ドル(約5,510万〜5,930万円)
精神科:約331,000〜351,000ドル(約5,080万〜5,390万円)
一般内科:約307,000〜339,000ドル(約4,720万〜5,210万円)
家庭医療:約288,000〜325,000ドル(約4,420万〜4,990万円)
内分泌・糖尿病内科:約284,000〜310,000ドル(約4,360万〜4,760万円)
小児科:約266,000〜274,000ドル(約4,090万〜4,210万円、Medscape調査では全科中最低)/小児感染症科:約217,800ドル(約3,350万円、Doximity・全科中最低)

最高の脳神経外科・整形外科と、最低の小児科・小児感染症科を比べると、その差はおよそ2.5倍〜4倍にもなる^[5]。金額の桁で見ても、アメリカの外科・循環器系トップ層は日本円換算で1億円を超えており、日本の勤務医給与の水準とは一段違う世界にあることがわかる。アメリカでは、勤務医であっても基本給に加えて「wRVU(手技や診療行為の労力を点数化した指標)」に連動した歩合給が一般的で、開業医・パートナー医師であれば診療科ごとの収益力がほぼそのまま取り分に直結する^[6]。つまりアメリカは、診療科の収益力の差が、そのまま医師個人の年収差になる仕組みだと言える。

それなのに、日本の医師給与は診療科でほとんど変わらない

ここが今回いちばん書きたかったポイントだ。国立病院機構などの公的病院の医師給与は、「医療職俸給表」という給与表に基づいて決まる。これは年齢や勤続年数、役職(医員・医長・部長など)によって号俸が上がっていく仕組みで、診療科は基本的に考慮されない^[7]。民間の医師転職エージェントが2025年に行った調査でも、給与を決める要因として最も多く挙げられたのは「労働時間」(56.9%)と「経験年数」(53.0%)で、成果連動の給与を挙げた回答はわずか17.7%にとどまり、調査自体が「年功序列の面が比較的強い」と総括している^[8]。

もちろん、診療科別の平均年収を集計した民間調査は存在し、整形外科・透析・循環器内科・麻酔科などは高め、眼科や産婦人科などはやや低めという傾向は出ている^[9]。ただしこれらの数字には非常勤(バイト)収入が含まれており、外部の医療機関からの引き合いが強い診療科ほど、バイト市場を通じて収入が底上げされているのが実態に近い。つまり日本では、診療科による収益力の差が、勤務先病院の基本給には反映されにくく、副業市場という「もう一つの経路」を通じて初めて年収差になって現れる、という構造になっている。

ある医師専門メディアの試算では、勤務医1人が病院にもたらす診療収益は年間8,500万〜1億円程度である一方、実際に受け取る給与はその15〜18%程度(約1,500万円前後)にとどまり、自分の給与の5〜7倍の売上に貢献している、という指摘もある^[10]。この構図は診療科を問わずおおむね共通しており、収益力の高い診療科の医師ほど、給与と貢献度の差が大きく開く傾向にあると言えそうだ。

手術の「腕」を測るものさしが、そもそも存在しない

もう一つ、この給与表という仕組みには、診療科どころか「個人の技術」すら評価するものさしが備わっていない、という問題がある。たとえば、10年間ひたすら手術の現場に立ち続け、腕を磨いてきた外科医と、10年間は研究に軸足を置き、これから本格的に執刀を始める同期の医師がいたとする。年齢も勤続年数もほぼ同じなら、給与表上の号俸もほとんど変わらない。しかし、手術の技量という一点で見れば、両者の間には歴然とした差があるはずだ。研究に打ち込んできた10年も、臨床の腕を磨いてきた10年も、医療にとってはどちらも等しく大切な時間だと思う。ただ、少なくとも今の給与制度は、その「どちらの10年だったか」をまったく区別しない。極端に言えば、手術がうまいということは、今の日本の制度の下では、患者さんに感謝されること以外、給与という形での評価には一切結びつかない——いわば「自己満足」の域を出ない、というのが実情に近い。

図2 — 日本の基本給は診療科によってほぼ動かないが、アメリカは診療科の収益力がそのまま年収差になる

医療界でも、この「ズレ」は問題視され始めている

この収益と給与のミスマッチは、決して筆者だけが感じている違和感ではない。日本外科学会は、手術の診療報酬が引き上げられても、その増収分が外科医個人の処遇改善ではなく、病院全体の赤字補填に吸収されがちである現状を問題視し、外科医への直接的なインセンティブ付与を政府に求めている^[11]。中央社会保険医療協議会(中医協)の議論でも、委員から「業務量と処遇がマッチしていない」という趣旨の指摘が出ており、看護職員向けに導入された処遇改善の仕組みを外科医にも応用できないか、という議論が行われている^[11]。もっとも、時間外・休日加算などを財源とした「緊急手術等手当」のような仕組みを実際に導入している病院は、2022年時点で全国344施設にとどまるとの報告もあり^[11]、制度としてはまだ一部にしか広がっていない。

おわりに——「一律」が悪いとは思わないが、違和感は残る

数字を並べてみて、あらためて感じたことを書いておきたい。診療科によって病院にもたらす収益がこれほど違うのに、給与はほぼ一律という日本の仕組みは、個人的には、やはりどこか釣り合っていないように感じる。手術で高い収益を生む診療科の医師が、その貢献に見合った対価を得られていないとすれば、外科系を敬遠する若手が増えるのも無理はないだろう。すでに外科医不足は現実の問題として顕在化している。そして何より、診療科どころか「10年かけて磨いた手術の腕」すら評価するものさしがない、という事実には、外科医の一人として、率直に言って割り切れないものが残る。

一方で、アメリカ式の「稼いだ分だけ稼ぐ」仕組みを丸ごと輸入すればいいかというと、それも単純ではないとも思う。小児科や精神科、総合診療のように、収益は小さくても医療インフラとして欠かせない診療科が経営的に立ち行かなくなれば、それはそれで医療全体の土台が崩れる。過度な出来高払いは、不要な検査や手技を誘発するリスクも指摘されている。「診療科の収益力にどこまで報酬を連動させるべきか」は、正解のない、難しいバランスの問題なのだと思う。

ただ、少なくとも今の日本の仕組みが、その議論の入り口にすら十分に立てていないのではないか、という違和感だけは、今回数字を並べてみて、より強くなった。

出典

本稿の診療科別「医師1人あたり売上・病院取り分」は、公的統計(全国公私病院連盟調査等)による病院全体・診療科別の平均値を土台に、材料価格基準などの一般的な知識をもとに著者が試算したモデルであり、特定の病院・診療科の実際の収支を示すものではありません。日本の病院管理会計では「診療科別収支」が一般的であり、「医師1人あたりの利益」を公式に算出している病院はほとんどない点にもご留意ください。アメリカの医師年収データはMedscape・Doximityの2026年版調査によるもので、円換算は2026年9月13日時点のレート(1ドル=153.6円)を用いた目安であり、日々変動します。

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