先日、日本消化器外科学会の調査で、65歳以下の消化器外科医が、山梨県内ではこの10年でおよそ14％減少し、全国でも学会所属の人数が同じ期間で約16％減少したというニュースが流れた。見出しだけ見ると「外科医がどんどん減っている、大変だ」という話になるのだが、現場にいる身として、もう少し立ち止まって見たいデータだなと感じた。
「65歳以下」という切り方
まず引っかかったのは、「65歳以下」という切り方そのものだ。たしかに一部に例外的な先生はいるだろうが、60代で第一線に立って高難度の手術を執刀している先生が、実際どれくらいいるだろうか。ある年代を境に執刀機会は徐々に減り、指導医や助手側に回る、あるいは外来・管理業務にシフトしていく先生も少なくないはずだ。「65歳以下」という大きな枠でカウントすると、実際に”今日も手術室に立っている”現役の術者の減少よりも、数字が小さく見えてしまっている可能性があるのではないか。
「消化器外科医」の中身
もう一つ気になるのは、この「消化器外科医」という数に、どれだけ手術に直接関わっていない医師が含まれているかという点だ。外来診療中心、あるいは化学療法のマネジメントが業務の中心という先生も、専門医資格の上では「消化器外科医」としてカウントされる。つまりこの数字は、必ずしも「実際に執刀している人数」を表しているわけではない。本当に危機的なのは、総数としての消化器外科医の減少以上に、”執刀医”としての実働人数がどれだけ減っているかの方だと思う。そこが見えないと、議論の土台がずれてしまう気がする。
外科は、手術に特化できないか
その上で、個人的に思っていることをひとつ。外科は本来、手術に特化すべきではないか。化学療法のような薬物治療のマネジメントは、腫瘍内科など他科にもっと振り分けていく方が合理的だと思う。人口減少が進む日本では、手術件数そのものがどこかの時点を境に減っていくのは目に見えている。だとすれば、少ない外科医を無理に増やそうとするより、少数精鋭で手術そのものに集中できる体制を作り、手術以外の業務（外来化学療法のフォロー、カンファ資料作成、各種書類対応など）をできるだけ減らしていく方が、現実的な生き残り方なのではないかと思う。
統計の切り方一つで、見える危機感は変わる。次に同じような調査が出たときは、「執刀医としての実働数」がどう変化しているかにも注目していきたい。
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